ED例における書類・診断書の実際と考察



ED治療における診断書希望の目的

 第21回日本性機能学会東部総会での報告です。
中部労災病院泌尿器科、小谷俊一先生等の報告です。
多少の解説を加えながらご紹介いたします。

1985年1月1日より2010年7月2日までに、EDの診断書・証明書作成が最大の目的で男性性機能外来を受診した141名 (全ED症例2716名の約5%)を検討しています。
書類の目的は大きく2つに分かれるそうです。
EDであることの診断・証明と、EDではなく、勃起機能が正常である診断・証明です。
その内訳は労災事故が52名と最多で(37%)、次に交通事故が48名、離婚関係36名、医療処置後関係5名。

2006年に、30年ぶりに胸腹部臓器の労災認定基準が改訂され、2006年4月1日以降に治癒した労働者の認定にはこの改訂基準の適用が義務づけらています。
EDに関する改訂点としては、(1)リジスキャンによるNPT検査(夜間勃起現象検査)、(2)プロスタグランジンE1陰茎海綿体注射検査が必須となった点です。

2006年以降、労災認定目的のため、11名が性機能外来を受診しています。
リジスキャン等検査拒否の1例を除く、全ての患者様にリジスキャンおよびプロスタグランジンE1検査施行し、これをもとに、労災認定書類を作成したとのことです。
交通事故後遺症でEDを発症したと考えられる場合(自賠責保険の後遣障害診断)についても、この労災認定に準じ、 リジスキャンおよびプロスタグランジンE1検査施行が必須になっています。
(損害保険料率算出機構の医療機関向け診断書作成の手引き参照)

離婚関係というのは、興味のある事由ですね。
EDが原因で不仲になってしまうカップルが大勢いらっしゃいます。
性交渉の回数が足らず、満足が得られないというのもありますが、ケースによっては、妻との性交渉がないため、 他の場所で浮気しているのでは?とさえ、詮索される場合がございます。
本来であれば、パートナーと相談し、理解を得られれば良いのでしょうが、男女の問題は、複雑です。なかなかうまくいかないのでしょうね。

医療処置後関係というのは、主に前立腺手術後に術後後遺症として発症したEDです。
前立腺手術によるEDは、避けられないところがあります。
ドクターによっては、EDを重要視していない場合もあり、術前の説明がおろそかになってしまっているのだと思います。
私たちが研修医のときは、インフォームドコンセント(説明と同意)をしっかりおこないなさいいと、指導医から厳しくいわれていたものです。

大変申し訳ございませんが、スカイクリニックでは、詳細なED診断書の作成は行っておりません。


ED治療は池袋スカイクリニック